診療ガイドライン:どこまで信じて使えるか

診療ガイドライン:どこまで信じて使えるか

合併症のない腰痛の多くに、手術は必要ない。そう記したガイドラインをめぐって、米国の連邦政府の機関が、議会から予算打ち切りの圧力を受けました⁠[1]。このガイドラインを作成した委員会には、理学療法士、カイロプラクター、整形外科医、看護師、患者の代表が加わっていました。このガイドラインは1994年に公表され、成人の急性腰痛に対して、安静期間を短くし、活動を促すことを推奨していました⁠[2, 3]。脊椎外科医たちは、このガイドラインに政治の場で反対しました。機関は1996年を最後に、診療ガイドラインを自ら作成しなくなりました⁠[4]。

腰痛のガイドラインの内容は、患者の治療だけでなく、手術を行う医師や、手術器具を製造する会社の利益にもかかわるものでした。作成者やその周囲の人の立場が内容を左右するとしたら、診療ガイドラインは、どこまで信じて使えるのでしょうか。

この記事の要約(押すと開閉します)
  • 定義:システマティックレビューで根拠を評価し、益と害のバランスを考慮して、診療の推奨を示す文書。臨床ガイドラインとも呼ばれる
  • 生まれた経緯:1989年に米国で診療ガイドラインを作成する国の機関が設けられ、1990年に米国の医学研究所が定義を示した。日本では2002年度にMindsの事業が始まった。2003年に作成方法の評価ツールAGREEが発表され、2010年にAGREE IIに改められた。2011年の新しい定義で、システマティックレビューと益と害の評価が欠かせない特徴になった
  • 作成方法:Mindsの作成マニュアルでは、目的と体制を決め、重要な臨床上の疑問を選んで、疑問ごとにシステマティックレビューを行う。多職種と患者が加わる会議で推奨を決め、外部評価を受けて公開し、3〜5年ごとを目安に改訂する
  • 推奨の強さとエビデンスの確実性:推奨は、行うか行わないかの向きと、強いか弱いかの強さで示し、エビデンスの確実性をA〜Dで添える。弱い推奨では、患者の価値観によって選択が分かれうる
  • 利益相反:2002年の調査では、回答した作成者の多くが製薬会社とかかわっていた。好意的な推奨との関係は、診療ガイドラインだけの解析では明らかでないが、4種類の文書をまとめると関係が見られた。Mindsの作成マニュアルなどの手引きは、利益相反の開示と、利益相反のある人を推奨を決める議論から外すことを求めている
  • 利点:判断に迷う場面で、根拠をまとめた明確な推奨を利用できる。どの医療者にかかっても、診療内容がそろうことが期待される
  • 欠点と限界:根拠の不十分な推奨もある。数年で古くなることがある。作成方法の基準を満たさないものも多い。個々の患者に当てはまるとは限らない
  • 使われる場面:患者と医療者が治療などを決める際の判断材料の一つ。教育、研究、医療政策にも使われる
  • ほかの文書との違い:システマティックレビューと異なり、何を行うかの推奨まで示す。専門家の合意や助言をまとめた文書とも区別される
  • 確かめる点:AGREE IIの6つの領域(対象と目的、利害関係者の参加、作成の厳密さ、提示の明確さ、適用可能性、編集の独立性)で評価できる。改訂の時期と、推奨文かステートメントかも確かめる

診療ガイドラインとは

診療ガイドラインとは、システマティックレビューで根拠を評価し、益と害のバランスを考慮して、最適と考えられる診療の推奨を示す文書です。これは、Minds(マインズ)の定義です。Mindsは、日本の診療ガイドラインを収集して公開している事業です。推奨は、患者と医療者が治療などを決める際に、その意思決定を支援するために示されます⁠[5]。診療ガイドラインは、臨床ガイドラインと呼ばれることもあります。

Mindsの定義にある益は、治療などで期待される望ましい効果、害は副作用などの望ましくない効果です。システマティックレビューは、問いを定めて研究をできるかぎり集め、決められた方法でまとめる研究です。診療ガイドラインは、その結果をもとに作成されます。扱う範囲は病気の治療に限らず、リハビリテーションや予防なども含まれます⁠[5]。

診療ガイドラインが生まれるまで

いまの診療ガイドラインは、権威のある専門家が作る文書から、根拠を系統的に評価して推奨を決め、作り方も評価される文書へと変わってきました⁠[1, 6]。それぞれの段階は、その時代に生じていた別々の問題に答えるために加えられました。

診療ガイドラインが生まれるまでの年表。各行に、そのとき問題になったことと、それに答えた方法を示す。1989年、米国議会と米国の医療政策研究庁(AHCPR)。医療費の伸びを抑える厳しい支出目標が提案され、米国医師会などはその代わりとしてガイドラインの活用を支持した。議会は、ガイドラインを作成する国の機関を設けた(灰色)。1990年、米国の医学研究所。新しい機関のガイドライン作成に役立てるため、定義を示した。1999年、厚生省の医療技術評価推進検討会。論文が多く、最新の根拠を把握しきれないことを挙げ、疾患ごとの治療ガイドラインの作成の推進と、数年ごとの更新を求めた。2003年から2010年、AGREEの国際的なチーム。ガイドラインの質にばらつきがあるため、作成方法の評価ツールAGREEとAGREE IIを作った。2011年、米国の医学研究所。作成方法が透明でなく、利益相反が管理されていないことなどを挙げ、新しい定義と8つの基準を示した

図1 診療ガイドラインが生まれるまでの主な出来事。矢印の左はそのとき問題になったこと、右はそれに答えた方法。緑は、いまの診療ガイドラインの作成方法と評価のもとになった段階。灰色は、国の機関がガイドラインを作成したが、のちにその役割を絞った段階(文献1、6、7をもとに作成)

米国では、初期の診療ガイドラインの多くを、専門分野で権威のある専門家の委員会や個人が作成していました。当時は、根拠にもとづく医療(EBM)を支える研究も方法もまだ整っておらず、科学的な根拠を系統的に解釈して作られたガイドラインは、まれでした⁠[1]。

早い時期に、根拠を系統的に評価して推奨を決めた組織には、1976年に設けられたカナダの委員会があります⁠[1]。その経緯は、エビデンス・グレーディングの記事で説明しています。

1989年の米国では、医療費の伸びを抑えるために、より厳しい支出目標が提案され、当時の政権も支持していました。同じ年、議会は、治療などの効果を調べる研究への資金を増やし、診療ガイドラインを作成して広める公的な機関の設立を求める、一連の法案を可決しました。米国医師会や多くの専門学会は、厳しい支出目標の代わりとして、この法案とガイドラインの活用を支持しました⁠[1]。

法案を受けて、1989年に、米国の医療政策研究庁(AHCPR)が設立されました⁠[1]。米国の医学研究所は、この機関のガイドライン作成に役立てるため、議会の求めで1990年に報告をまとめ、診療ガイドラインを次のように定義しました。特定の臨床状況で、適切な医療について医療者と患者が判断するのを助けるために、系統的に作成された文書です⁠[8]。

機関はその後の数年で、約20のガイドラインを作成しました。しかし、ガイドラインを自ら作成する役割は長く続きませんでした。脊椎固定術に用いる器具を製造する会社も、書き出しの腰痛のガイドラインの手術に関する推奨に反対していました⁠[3]。議会から予算打ち切りの圧力を受けたあと、機関は、ほかの組織がガイドラインに用いるシステマティックレビューへの資金提供に、役割を絞りました⁠[1]。

日本では、1999年に、当時の厚生省の医療技術評価推進検討会が報告書をまとめました。報告書によると、論文の数が多いため、一般の内科医が、自分の専門領域の最新の根拠をすべて把握することは困難でした⁠[7]。

1999年の報告書は、EBMを中心とする医療技術評価を広めるため、厚生省が中心となり、疾患ごとの治療ガイドラインの作成を推進する必要があるとしました。あわせて、ガイドラインは最新の根拠を取り入れて、数年ごとに更新されるべきだとしています⁠[7]。

Mindsの事業は、2002年度に、厚生労働科学研究費補助金を受けて、診療ガイドラインのデータベースの構築から始まりました。2004年度からは、ウェブサイトで診療ガイドラインを公開しています⁠[9]。

各国で作成された診療ガイドラインの質には、大きなばらつきがありました⁠[6]。Shaneyfelt(シェイニーフェルト)らは、1985年から1997年6月の奇数年に、査読のある雑誌に掲載された279のガイドラインを調べています。根拠の検索方法を記載していたガイドラインは、16.8%にとどまりました⁠[10]。

質の高いガイドラインを見分け、それが使われるようにする方策が必要でした。そこで、ガイドラインの作成者と研究者による国際的なチームが作られ、作成の過程とその記載についての評価ツールを開発しました⁠[6]。評価ツールを検証するために、11か国から選んだ100のガイドラインを、194人の評価者が独立に評価しました。2003年に発表されたAGREE(アグリー)は、6つの領域の23項目からなります⁠[6, 11]。

AGREEを作った研究者たちは、のちに、4段階の評価尺度が、健康の測定尺度を作るときの方法論の基準に合わないとして、7段階の尺度に改めました。項目の約半数にも手を加え、改訂版のAGREE II(アグリー・ツー)を2010年に報告しました⁠[6]。

2011年の米国の医学研究所の報告によると、作成過程の質と、作成者が質の基準を守る度合いは、数十年にわたって不十分で、信頼できないままでした。この報告は、議会の求めで、診療ガイドラインの作成に最もよい方法を調べたものです⁠[1]。

2011年の報告は、質と信頼性を損なう要因を挙げています。作成方法が透明でないこと、多職種の作成グループを作らないこと、管理されていない利益相反などです。AGREEなどの評価ツールの多くは作成の過程と形式に注目し、根拠の質や推奨の強さを扱うものは少ない、とも指摘しています⁠[1]。

2011年の報告で、米国の医学研究所は定義を改めています。新しい定義では、根拠のシステマティックレビューと、取りうる選択肢それぞれの益と害の評価にもとづくことが、欠かせない特徴になりました。あわせて、利益相反の管理、作成グループの構成、推奨の強さの評価、外部評価、改訂などについて、8つの基準を示しました⁠[1]。

システマティックレビューと益と害の評価から推奨を決める手順は、2011年の定義が欠かせない特徴としています⁠[1]。利益相反の管理、多職種と患者を含む作成グループ、外部評価、改訂も、2011年の8つの基準が定めています⁠[1]。

患者と医療者の意思決定を支援するという目的は、1990年の定義にも見られます⁠[1]。数年ごとに改訂する考え方は、1999年の厚生省の報告にも書かれています⁠[7]。AGREE IIは、2003年の最初の版と同じ6つの領域で、作成の過程と記載を評価します⁠[6]。

診療ガイドラインの作成方法

診療ガイドラインは、目的と体制、扱う範囲と疑問を決め、疑問ごとのシステマティックレビューの結果から推奨を決めて作成されます(図2)。Mindsの作成マニュアルは、公開後の評価と改訂までを、一連の流れとして示しています⁠[5]。

診療ガイドラインの作成方法の7つの段階。1 目的と体制を決める(作成グループ、利益相反の管理)。2 扱う範囲と重要な臨床上の疑問を決める(スコープとクリニカルクエスチョン)。3 疑問ごとにシステマティックレビューを行う(研究を収集・統合し、エビデンスの確実性を判定)。4 会議で推奨を決める(確実性、益と害、価値観や希望、資源)。5 草案を作成し、外部評価を受ける(学会の会員、作成方法の専門家、患者)。6 最終決定して公開する(詳細版、要約版、患者向けの解説)。7 普及させ、利用状況を評価して改訂する(改訂は3〜5年ごとが目安)

図2 診療ガイドラインの作成方法(文献5をもとに作成)

作成にかかわる人は、3つの組織に分かれます。全体を決める統括委員会、推奨を作成する作成グループ、システマティックレビューを行うチームです。システマティックレビューのチームは、作成グループから独立させます⁠[5]。

診療ガイドラインの作成グループは、通常十数人で構成されます。Mindsの作成マニュアルは、医師だけでなく、看護師や薬剤師などのほかの職種を加えるよう求めています。研究方法の専門家や、患者や患者団体の代表も加えます⁠[5]。

扱う範囲は、スコープと呼ばれる文書にまとめます。スコープは、作成の企画書にあたる文書です。スコープの中で、患者のアウトカムを左右する、臨床上の判断の分かれ目を選び、クリニカルクエスチョンとして立てます。クリニカルクエスチョンは臨床上の疑問のことで、CQと略します⁠[5]。疑問の立て方は、PICOによる臨床疑問の定式化の記事で扱っています。

CQごとに、システマティックレビューのチームが研究を収集・統合し、エビデンスの確実性を判定します。作成グループは、その結果をもとに、推奨決定会議で推奨を決めます。その際は、エビデンスの確実性に加えて、望ましい効果と望ましくない効果の差を考慮します。患者の価値観や希望、費用などの資源の利用も考慮します。話し合いで全員が同意すれば推奨が決まり、意見が分かれれば投票で決めます⁠[5]。

草案は、作成にかかわらなかった人による評価を受けます。これを外部評価と呼びます。外部評価は、関係する学会の会員、作成方法の専門家、患者や家族などが行います。改訂は、3〜5年ごとが目安です⁠[5]。

作成にかかわる人は多数にのぼります。理学療法ガイドライン第2版は、日本理学療法学会連合がMindsの手順に準じて作成しました。システマティックレビューの班だけで、1,193人がかかわっています⁠[12]。

診療ガイドラインの推奨の強さと確実性

推奨は、行うか行わないかという向きと、強いか弱いかという強さで示され、エビデンスの確実性が添えられます(表1)。強い推奨は「推奨する」や「強く推奨する」と記載されます。弱い推奨は「条件付きで推奨する」や「提案する」と記載されます⁠[5]。

表記意味
「行うことを推奨する」「行うことを強く推奨する」行う向きの強い推奨。その状況にあるほとんどの患者が望み、望まない患者は少数と考えられる。医療者は、原則としてこの方針をとる
「行うことを条件付きで推奨する」「行うことを提案する」行う向きの弱い推奨。多くの患者が望むが、望まない患者も少なくない。患者ごとに異なる選択がありうる
「行わないことを提案する」行わない向きの弱い推奨
「行わないことを強く推奨する」行わない向きの強い推奨
「推奨なし」話し合っても合意が得られず、推奨の強さを決められなかった
A、B、C、Dエビデンスの確実性。Aは強い、Bは中程度、Cは弱い、Dは非常に弱い。この順に、研究から推定した効果の大きさが真の効果に近いという確信が小さくなる

表1 推奨の表記と意味(文献5をもとに作成)

推奨の強さの意味は、その診療を望む患者がどのくらいいるかで説明されています(表1)。弱い推奨では、患者が自分の価値観や希望に合った診療を決定できるよう、医療者が支援することが求められます⁠[5]。

エビデンスの確実性は、強いA、中程度のB、弱いC、非常に弱いDの4段階で示されます。話し合っても合意できないときは、「推奨なし」とすることもあります⁠[5]。段階の名称や記号は、方法によって異なります。GRADE(グレード)という方法では、確実性を高、中、低、非常に低の4段階で示します。この方法や、エビデンスの確実性と推奨の強さが別のものであることは、エビデンス・グレーディングの記事で説明しています。

1つのガイドラインの中に、形式の異なる回答が並ぶこともあります。理学療法ガイドライン第2版は、195のCQのうち、129に推奨文で、66にステートメントで回答しています。推奨文は、システマティックレビューにもとづく推奨です。ステートメントは、理学療法士が専門家としての意見をまとめた文です⁠[12]。どちらの形式の回答かは、利用する際に確かめる点の一つです。

診療ガイドラインと利益相反

Mindsの作成マニュアルなどの手引きは、ガイドラインの作成者と企業のかかわりを利益相反として開示し、管理するよう求めています。利益相反とは、専門家としての社会的な責任と、企業との共同研究などから生じる利益が、衝突する状態のことです。利益相反は、研究費のような経済的なものに限りません。自分の研究や専門分野へのこだわりのような、経済的でない利益相反も含まれます⁠[5]。

カナダのトロント大学の研究者たちは、ガイドラインの作成者と製薬会社のかかわりを調べました。対象は、1991年から1999年7月までに公表された、成人の一般的な疾患に関する44のガイドラインです。作成者192人に質問紙を送付し、100人が回答しました。回答率は52%と低く、研究者たちも、結果は慎重に解釈する必要があるとしています⁠[13]。

トロント大学の調査の回答者の87%は、製薬会社と何らかのかかわりを持っていました。58%は製薬会社から研究費を受け取り、38%は製薬会社の社員や顧問として働いていました⁠[13](図3)。

トロント大学の調査では、回答者の59%が、自分が作成したガイドラインで取り上げた薬の製薬会社とかかわっていました。この59%の回答者のうち96%は、ガイドラインの作成を始める前からかかわっていました。一方、公表されたガイドラインには、作成者一人ひとりの金銭的なかかわりは、ほとんど示されていませんでした⁠[13]。

横棒グラフ。ガイドラインの作成者のうち質問紙に回答した100人について、製薬会社とのかかわりは、何らかのかかわりがあった87%、研究費を受け取った58%、社員や顧問として働いた38%、取り上げた薬の製薬会社とかかわった59%。推奨への影響については、自分のかかわりが影響したと考えた7%、共著者のかかわりが影響したと考えた19%

図3 診療ガイドラインの作成者と製薬会社のかかわり。質問紙に回答した100人に占める割合(文献13をもとに作成)

トロント大学の研究者たちは、作成者自身の受け止め方も尋ねています。自分のかかわりが推奨に影響したと考えた人は、7%でした。一方、共著者のかかわりが影響したと考えた人は、19%でした⁠[13]。

企業とのかかわりと好意的な推奨の関係は、診療ガイドラインだけの解析では、明らかになっていません。2020年のシステマティックレビューは、著者に金銭的な利益相反がある文書で、薬や医療機器に好意的な推奨が多いかを調べました。著者に利益相反がある文書とない文書で、好意的な推奨を含む文書の割合を比べ、その比を求めています。この比は相対危険度で、1なら差がないことを表します⁠[14]。

2020年のレビューで、4つの研究が調べた診療ガイドライン86本では、相対危険度は1.26、95%信頼区間は0.93〜1.69でした。信頼区間が1をまたぐため、統計的に有意な差とは言えません⁠[14]。

2020年のレビューは、事後に追加した解析で、4種類の文書をまとめて解析しています。4種類の文書は、診療ガイドライン、専門家委員会の報告書、意見記事、研究をまとめて解説した総説です。統合した相対危険度は1.26、95%信頼区間は1.09〜1.44でした。レビューの著者たちは、金銭的な利益相反と好意的な推奨の間に関連があると解釈しています⁠[14]。

ただし、2020年のレビューでは、もとの研究の多くに、交絡のおそれがありました。交絡は、比べる文書の間でほかの条件が異なり、結果がゆがむことです。レビューの著者たちは、文書の種類ごとの解析では対象数が少なく、信頼区間が広いことも、限界に挙げています⁠[14]。

Mindsの作成マニュアルは、利益相反を開示し、直接の経済的な利益相反のある人を、推奨の向きと強さを決める議論から外すよう求めています。議長と副議長が利益相反を持たないことも求めています。利益相反のある人は、作成グループの少数にとどめます⁠[5]。米国の医学研究所の基準は、資金を提供する組織はガイドラインの作成にかかわらないとしています⁠[1]。

米国の医学研究所が基準を公表した2011年に、実際のガイドラインを調べた研究があります。この研究は、米国の公的なデータベースに6月の時点で掲載されていたガイドラインから、114本を無作為に選んでいます。米国外で作成されたガイドラインも、46本含まれていました⁠[15]。

2011年の調査では、利益相反の情報を報告していたガイドラインは、全体の半数に達しませんでした。報告していたガイドラインでは、委員長の71.4%に利益相反がありました⁠[15]。

診療ガイドラインの利点

診療ガイドラインの利点は、判断に迷う場面で、根拠をまとめた明確な推奨を利用できることです。Woolf(ウルフ)らは、ガイドラインに期待される利点を、患者、医療者、医療制度に分けて挙げています⁠[16]。

患者にとっての最大の目的は、健康状態の改善です。どの医療者にかかっても、同じ診療を受けやすくなります。患者が、情報にもとづいて治療を選択しやすくもなります。医療者にとっては、判断に迷ったときの明確な推奨となり、時代遅れになった診療習慣を改めるきっかけにもなります。医療制度にとっては、診療の標準化と、費用に見合う価値の向上が期待されます⁠[16]。

ただし、ここに挙げた利点は、あくまで期待されるものです。患者のアウトカムが改善するかは、ガイドラインが実際に使われるかにも左右されると考えられます。Mindsの作成マニュアルは、公開後に、推奨に沿った診療の割合や、患者のアウトカムの改善によって評価するよう勧めています⁠[5]。

診療ガイドラインの欠点と限界

診療ガイドラインの推奨は、誤っていることも、目の前の患者に当てはまらないこともあります。Woolfらは、推奨が誤る理由を3つ挙げています。1つ目は、根拠が不十分である、誤解を招く、または誤って解釈されることです。2つ目は、作成グループの意見や経験、構成が、推奨を左右することです。3つ目は、患者のニーズだけでなく、費用などのほかの事情が、推奨に影響することです⁠[16]。

根拠の不十分な推奨もある

確かな研究が少ない問いにも、ガイドラインは推奨を示すことがあります。循環器の診療ガイドラインで、確かな試験にもとづく推奨がどのくらいあるかを数えた研究は、EBMを実践する意味や効果の記事で紹介しています。エビデンスの確実性は、推奨ごとに示されています。

数年で古くなることがある

新しい研究が報告されると、診療ガイドラインの推奨は数年で古くなることがあります。米国の公的機関が公表した17のガイドラインを調べた研究があります。その結果、大きな改訂が必要なものが7つ、小さな改訂が必要なものが6つ、まだ有効なものが3つでした。残る1つは、判断できませんでした⁠[17]。

17のガイドラインの調査では、10%が古くなるまでの期間は3.6年、半数が古くなるまでの期間は5.8年でした。研究者たちは、原則として3年ごとに、ガイドラインがまだ有効かを見直すよう勧めています⁠[17]。

作成方法の基準を満たさないものも多い

作成方法を評価した研究では、診療ガイドラインが満たした基準は、平均で半数に届きませんでした。Shaneyfeltらは、279のガイドラインを、25の基準で評価しています。満たした基準の割合は、平均で43.1%でした⁠[10]。

2012年の報告は、114本のガイドラインを、米国の医学研究所の25の基準のうち18の基準で評価しています。満たした基準の数の中央値は、18のうち8でした⁠[15]。

個々の患者に当てはまるとは限らない

診療ガイドラインは一般的な診療方法を示すものであり、目の前の患者の状況に当てはまるとは限りません⁠[18]。Woolfらは、推奨を一律に当てはめるガイドラインに注意を促しています。患者の事情に合わせて診療を調整する余地が乏しくなり、患者に害を与えることがあるからです⁠[16]。

診療ガイドラインが使われる場面

診療ガイドラインは、患者と医療者が治療などを決める際の判断材料の一つです。Mindsは、診療ガイドラインは医療者の臨床経験を否定するものではないとしています。最終的な判断は、患者と主治医が協働して行うものだ、とも述べています⁠[18]。研究結果を、患者の事情や価値観と合わせて用いる手順は、EBMの実践方法の記事のステップ4で説明しています。

診療ガイドラインは、臨床のほかに、教育、研究、医療政策でも使われます⁠[5]。日本の診療ガイドラインは、Mindsガイドラインライブラリで検索できます。探し方は、臨床でエビデンスを探す方法の記事で扱っています。

リハビリテーション領域の例に、理学療法ガイドライン第2版があります。2021年10月に出版され、21の領域の41の疾患や外傷を扱っています⁠[12]。非特異的腰痛に対して運動療法は有用か、というCQもその一つです。Mindsは2022年3月にこのガイドラインを選定し、作成方法の点で質の高い診療ガイドラインと評価しました⁠[19]。日本理学療法学会連合のウェブサイトでは、章ごとの詳細版を閲覧できます⁠[20]。

診療ガイドラインとほかの文書の違い

診療ガイドラインは、根拠をまとめるだけでなく、何を行うかの推奨まで示す点で、システマティックレビューと異なります⁠[21]。Cochrane(コクラン)は、システマティックレビューを作成して公開している国際的な組織です。

Cochraneのハンドブックは、システマティックレビューの著者は診療に関する推奨を出すべきではない、としています。推奨は、利用できる資源、価値観や希望、公平性、実行可能性といった判断にも左右されるからです。こうした判断は、通常は診療ガイドラインの作成者の役割だ、としています⁠[21]。

診療ガイドラインは、専門家の合意や助言をまとめた文書とも、2011年の定義で区別されています⁠[1]。研究の種類全体の中での位置づけは、研究デザインの分類の記事で扱っています。

診療ガイドラインで確かめる点

診療ガイドラインの質は、AGREE IIという評価ツールの6つの領域で評価できます(表2)。AGREE IIは、23の項目と、全体を評価する2つの項目で構成されています⁠[6]。Mindsも、AGREE IIの6つの領域と全体評価にもとづいてガイドラインを評価しています。一定の基準に達したガイドラインを選定し、ガイドラインライブラリに掲載しています⁠[22]。

領域評価する内容
対象と目的ガイドラインの目的、扱う健康上の問題、対象の患者が記載されているか
利害関係者の参加作成グループのメンバー、対象の患者の価値観や希望、ガイドラインの利用者が示されているか
作成の厳密さエビデンスの検索方法と選択基準、エビデンスの強さと限界、推奨の作成方法、益と害の考慮、推奨とエビデンスの対応、外部評価、改訂の手続きが示されているか
提示の明確さ推奨が具体的で、あいまいでないか。ほかの選択肢が示され、主要な推奨が見つけやすいか
適用可能性適用の促進要因と阻害要因、適用のための助言やツール、資源への影響、モニタリングや監査のための基準が示されているか
編集の独立性資金提供者の見解が、内容に影響していないか。作成グループの利益相反が記録され、適切に対応されているか

表2 AGREE IIの6つの領域と評価する内容(文献6、23をもとに作成)

まとめ

2002年の調査では、回答した作成者の多くが製薬会社とかかわっていました。2011年の調査でも、利益相反の情報を報告していたガイドラインは、半数に達しませんでした。企業とのかかわりと好意的な推奨の関係は、診療ガイドラインだけの解析では明らかになっていません。一方、Mindsの作成マニュアルなどの手引きは、利益相反を開示し、利益相反のある人を推奨を決める議論から外すよう求めています。

いまの作成の手順と評価ツールは、根拠の系統的な評価がまれだったことや、質のばらつき、管理されない利益相反に答えて、加えられてきました。推奨をどこまで信頼できるかは、こうした作成方法が守られているか、いつ作成されたか、推奨がどのくらい強いかによって変わります。弱い推奨では、患者の価値観によって選択が分かれます。その場合、患者が自分に合った診療を選べるよう支援することが、医療者に求められます。

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参考文献

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